投資信託はどのような指標(指数)の動きで値上がりor値下がりするのか?

投資信託には様々な種類があり、どのような指標や指数の動きで基準価額が上げるor下がるということを一概には言えません。たとえば、債券に投資するファンドと株式に投資するファンドでは、異なる値動きをすることが多いです。また、バランス型ファンドであれば、多くの種類の資産が含まれておりその割合もファンドによって異なるため、その局面によって独自の動きをすることでしょう。

ここでは、国内株式を主要投資対象とする投資信託について、ニュースで取り上げられる日経平均や為替相場などのごく一般的な指数の変動でどのように基準価額が変動することが多いのかその関連を整理してみます。

 

・日経平均(or TOPIX)

触れるまでもないことかもしれませんが、日経平均株価(またはTOPIX)が上昇すると国内株式を主要投資対象とする投資信託は基準価額が上昇することが多いです。しかしファンドによって投資対象とする銘柄は異なっているので日経平均やTOPIXには採用されていない銘柄を多く組み入れている場合には、同じ値動きをするとは限りません。あくまでも近い動きをすることが多いということです。日経平均は日経新聞社が選んだ日本を代表する225社の平均株価、TOPIX(東証株価指数)は東証一部全上場銘柄の時価総額の値動きを表したものです。つまり東証2部やマザーズなどの新興市場の銘柄は対象となっていません。そのため、国内株式を主要投資対象とするファンドであっても小型株や新興株を多く組み入れている場合にはより日経平均やTOPIXと異なる値動きになることが多いです。

・為替

ここではドル円について考えます。1ドル=110円だったものが1ドル=115円になったときは円の価値が下がったことから「円安」、1ドル=105円になったときは円の価値が上がったことから「円高」と言われています。アメリカに旅行に行って、手持ちの円をドルに両替すると考えてみましょう。1ドル=115円と105円のときを比較すると、持っている資金をドルに換算した時にどちらが多くのドルを得ることができますか。105円の方が多くのドルを手にすることができます。このことから1ドルあたりの円の価格が低いほど円の価値は上がった(=円高)と考えるのです。

世界の経済大国であるアメリカと日本の通貨の力関係を表すドル円レート。このレートも日本の株式市場に大きな影響を与えています。日本には海外でものを売る輸出型の産業の割合が高いです。そのような企業はドル円レートが下がれば下がる(円高になる)ほど収益にマイナスの影響がでます。逆にドル円レートが上昇すると(円安になると)収益にプラスの影響ができます。その影響度合いは海外売上比率の高い企業ほど大きくなります。仕入れを海外に頼っている輸入型の産業は全く逆の効果がありますが、輸出型の産業の規模が大きいため、国内株式市場には円高はマイナス、円安はプラスという影響を及ぼします。

・NYダウ(or S&P500)

NYダウはニューヨークに上場している銘柄のうち代表的な30銘柄をダウジョーンズ社が選出しその平均値をとった指数であり、アメリカの株式市場の値動きを表す代表的な指数です。他にもS&P500も米国株式市場の値動きを表す代表的な指数と言えるでしょう。S&P500については名前のとおり代表的な500社の株価をもとに算出されています。これらの米国株式市場の指数と日本の株式市場との間でも似たような値動きをすることが多いです。

その理由は日本の株式市場における外国人売買比率が高いことです。東京証券取引所の集計では、近年売買高のうち実に70%程度は外国人の売買となっています。NYダウが下がったということは米国の投資家が(世界経済の先行きを不安視しするなどして)株式市場から資金を引き揚げたということです。ということは、日本の投資割合を増やすべき特別な理由が発生していない限りは、日本の市場からも株式に投資している資金を引き揚げる動きが出て当然です。こうしてNYダウと国内株式市場は似たような値動きをすることになります。

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